20V 十 2 〕 m 】 20 であろう。ところでこうしたことも、事情る。だから、資本—の利潤率はどの場合にも一一〇 % である。 昭によっては特定の生産部面で生じうるであろう。だが、 c " v このことをいっそう明らかにするために、われわれは、前例 ⅱ 4 ニという比率のばあいには困難である。だから、相異と同じ五個の資本をあらわす上の表で、不変資本の相異なる なる諸資本の各】 00 によって生産される諸商品の諸価値につ諸部分を生産物の価値に入りこませてみよう。 いて考慮すべきは、それらの価値は固定成分と流動成分とか 資本—ーをふたたび一個の総資本と見なすならば、この らなる o の構成が相違するにしたがって相違するであろうと ばあいにも、五個の資本の総額 500 の構成は 390C 十 110V で いうこと、および、相異なる諸資本の固定成分そのものの磨あり、したが「て平均構成 78C 十 22V は同一不変であること 損がまた急速または緩慢であり、したが「て同等な時間に不がわかる。また平均剰余価値も〔総資本の〕二二 % である。 等な価値量を生産物に附加するということである。だが利潤この剰余価値を—ーに均等に分配すれば、つぎの諸商品価 率にとっては、このことはどうでもよい。 80C が年生産物に格が出てくるであろう。 交付する価値が 80 であろうと、 50 であろうと、 5 であろう ま D 言 と、したがって、年生産物が 80C 十 20V 十 20m Ⅱ 120 であろう 5 D と、 50C 十 20V 十 20m Ⅱ 90 であろうと、 5c 十 20V 十 20m Ⅱ 45 で 20 80C 十 20V 70 あろうと、これらのどの場合にも、生産物の価値が費用価格 92 22 十 2 30 111 81 II. 70C 十 30V 103 22 ー 8 をこえる超過分は 20 であり、またどの場合にも、利潤率を 40 131 91 III. 60C 十 40V 113 22 ー 18 確定するためには、この 20 が資本 100 にもとづいて計算され 70 55 IV. 85C 十 15 く 15 77 22 十 7 津謌 D 三 5 20 15 V. 95C 十 5 く 37 22 十 17 90 70 I . 80C 十 20V 100 20 20 50 総括すれば、商品は 2 十 7 十 17 Ⅱ 26 たけ価値以上に、そし 81 II. 70C 十 30V 100 30 30 51 て 8 十 18 Ⅱ 26 だけ価値以下に売られ、かようにして、商品 III. 60C 十 40V 18 40 40 51 ーのそれそれの費用価格にたいする剰余価値の均等な分 IV. 85C 十 15V 18 15 15 40 V. 95C 十 5v 100 5 配によるーーまたは、投下資本 100 につき平均利潤 22 の追加 5 10 による・ーー価格背離が相殺される。商品の一部分がその価値 11C 390c 十 110V 以上で売られるのと同じ比率で、他の一部分がその価値以下 む 78C 十 22V で売られる。そして、こうした価格での商品の販売によって 22 22 [ 0 、コ 0 ) ト

持するばあい、すなわち、分子と分母とが同一数をもって乗だすのであって、これは、だけが変動してそのために O が 除されるばあいだけである。 80C 十 20V 十 20m と 160C 十 40 く変動する (ll) のばあいである。最初に一一〇 % であった利潤 . 率が、この 5v の追加によって、剰余価値率は同等であるの 十 40m とでは、明らかに利潤率は同じ一一〇 % である。とい v 20 に二三篇 % に増大する。 うのは、どちらの例でも日一〇〇 % であり、また C 100 40 と O とが反対の方向に大きさを変ずるばあいにも、簡単 が同じ値を示すからである。 200 なばあいへの同じ還元が行なわれうる。たとえば、やはり・ (o) 、がよりも大きいばあい、すなわち、可変資本が 80C 十 20 く十 20m から出発して、これを 110C 十 10V 十 10m と - 総資本よりも大きい割合で増加するばあいには、利潤率が増 いう形態に移行させよう。 40C 十 10V 十 10m への変動では、 大する。 80C 十 20V 十 20m が 120C 十 40V 十 40m となれば、利 利潤率は最初と同一、すなわち二〇 % であろう。この中間形 潤率は一一〇 % から一一五 % に増大する。というのは、 ' は不変 態に 70C を追加することによって、利潤率は八 % に引下 であるのに、一 O が加から鬨に、すなわち、 1 一 5 から げられる。かくしてわれわれは、このばあいを、やはり、一 1 一 4 に増加したからである。 つだけの可変量すなわちが変動するばあいに還元したので と 0 とが同じ方向に変動するばあいには、われわれは、 ある。 係この量的変動を、両者が特定程度までは同じ割合で変動し、 だから、、 o 、および O の同時的変動は、なんらの新た 関 したがってそこまでは一 O が不変なものと解することがで る な観点も示すことなく、結局つねに、一要因だけが可変であ 対きる。この程度をこえれば両者の一方だけが変動するものと るばあいに帰着する。 し、かようにしてわれわれは、この複雑なばあいを、前述の もう一つ、と 0 とが数字的には同等不変であるが、それ 価簡単なばあいの一つに還元したのである。 らの質料的要素が価値変動をきたし、したがっては運動さ たとえば 80C 十 20V 十 20m が 100C 十 30V 十 30m に移行すせられる労働の変動した分量をしめし、は運動させられる 率るものとすれば、、したがってまた O にたいするの比率生産手段の変動した分量をしめすばあいが残っているが、こ は、この変動では、 100C 十 25V 十 25m までのところでは不変のばあいも、事実上ではすでに検討しつくされている。 80C 十 20V 十 20m において、 20V が、最初には、毎日一〇・ 章である。だから、これまでのところでは、利潤率もそのまま 第である。だから今や 100C 十 25V 十 25m を出発点とすること時間労働をする労働者一一〇人の賃銀をあらわすとしよう。各 . ができる。すなわちわれわれは、が 5 だけ増加して 30V と労働者の賃銀が 1 から 1 に騰貴するとしよう。このばあい には、 20V では、もはや二〇人でなく一六人にしか支払えな なり、そのために O が 125 から 130 に増加したことを見い

剰余価値率が相異なりうるのは、労賃か、労働日の長さか、 lx 労働の強度か、そのどれかが相異なるばあいだけであること は明らかである。 I) 80C 十 20V 十 10m m 、Ⅱ 509 、 6. p 、Ⅱ 1096 一が可変で一 0 が不変なばあい (I) 80C 十 20V 十 20m 】 m 、日 1009P p 、Ⅱ 2096 III) 80C 十 20V 十 40m 一 m 、Ⅱ 20096 , p 、Ⅱ 40 よ 一 P1=m'1¯の このばあいには、二つの方程式 p 、 =m 、ー では 30 このばあいに生みだされる総価値生産物は、— 双方において、一 O が同等な値をもつ。したがって爻 " p い ( 20 く十 10m ) であり、Ⅱでは 40 であり、Ⅲでは 60 である。 日 m 、】 m'l という比例関係が生ずる。 これは三つの仕方で生じうる。 構成が同等な二つの資本の利潤率間の比は、その双方の剰 労賃が異なり、したがって 20V が、それそ 第一には、 余価値率間の比に等しい。分数一 O において問題となるの れのばあいに異なる労働者数を表現するばあい は、および 0 の絶対的大いさでなく、両者の比率だけだか 五人の労働者が 1 ポンドの賃銀で一〇時間就業させられて ら、以上のことは、構成が同等なすべての資本にたいし、そ 30 ポンドの価値を生産して、このうち 20 ポンドが賃銀を填 の絶対的大いさのいかんにかかわらず妥当する。 係 補し、 10 ポンドが剰余価値として残るとしよう。労賃が 1 関 80C 十 20V 十 20m 一 C 日 10P m 、Ⅱ 1009 p 、Ⅱ 2096 ポンドに下落すれば、一一〇人の労働者が一〇時間就業させら 160C 十 40V 十 20m C=200, m 、日 5096. p 、 10 よ 対 れうるのであって、そのばあいには 40 ポンドの価値ーーこ 1009 、 6 【 5096 Ⅱ 2096 【 1e6 のうち 20 ポンドは賃銀、 20 ポンドは剰余価値ーーを生産す および O の絶対的大いさがどちらのばあいにも同一なら る。賃銀がさらにポンドに下落すれば、三〇人の労働者が 余ば、さらに、利潤率間の比は剰余価値量間の比に等しい 一〇時間就業させられて 60 ポンドの価値を生産し、これか の p 【 PI 、 V 【 lv==m 】一当】 ら 20 ポンドを賃銀に控除しても、なお 40 ポンドが剰余価 たとえばつぎのとおりである。 値として残る。 80C 十 20V 十 20m m 、Ⅱ 1009 p 、Ⅱ 2096 資本の百分比的構成が不変であり、労働日が不変であり 80C 十 20V 十 10m 一 m 、Ⅱ 509 p 、Ⅱ 10 よ 第 労働強度が不変であり、剰余価値率の変動が労賃の変動によ 2096 】 1096 Ⅱ 100X20 【 50X20 Ⅱ 20m 【 10m って生するというこの場合は、つぎのようなリカードの仮定 「利潤は、賃銀が低くな さて、絶対的または百分比的構成が同等な諸資本にあってが正しい唯一のばあいである。 の利潤率をあらわす一般的範式がえられる。そこで、 】となり、これからまた p いⅡ P 】 P l=m v 】 C X—Xp 、となる。 v 0

でなく、 80C 十 25V 十 15P の回転価値となる。可変資本によっ から 62 $ に増大する。年生産物がもとの生産価格 120 で売 て運動させられる労働はあいかわらす 40 の価値額を生産す られるとすれば、その結果は 50C 十 62 ド v 十 71/ もとなり、し る。が 20 から 25 に増加すれば、超過分またはは、も たがって利潤率は六 % % となるであろう。しかるに、新たな はや 15 にすぎない。 105 にたいする 15 の利潤は一四 % で 平均利潤率は一四 % % である。しかもわれわれは、他のすべ あって、これが新たな平均利潤率であろう。平均資本によっ ての事情を同等不変と仮定するのであるから、 50C 十 62 ド v て生産される商品の生産価格は価値と一致するから、この商 というこの資本も、右の利潤をあげねばならぬであろう。し 品の生産価格は変動しないであろう。だから労賃の昻騰は、 かるに 112 の資本は、一四 % の利潤率では、 16 】一にの利 利潤の低下を伴なうではあろうが、商品の価値および価格の潤をあげる。だから、この資本によ 0 て生産される商品の生 変動を伴なわないであろう。 産価格は、いまや 50C 十 62 v 十 16 ドもⅡ 128 ド、である。た 平均利潤が一一〇 % であった前のばあいには、一回転期間に から、この場合には、二五 % の賃銀昻騰の結果として、同一 生産される商品の生産価格は、その費用価格、プラス、この分量の同一商品の生産価格が 120 から 12 に に、すなわち 費用価格にたいする一一〇 % の利潤、に等しく、したがって、 七 % 以上、昻騰した。 20k * これは新たな構成 80C 十 25V の百分比形態である。ーー・編集者。 =k 十 kp 、 =k 十 であった。このは可変量であり、商 100 初版では「約 16 一 /1 。」。それから、エンゲルスによって、生産価格が 品に入りこむ生産手段の価値に応じて、また商品の生産中に 128 】 2 と算出されている。マルクスの原稿には 163A2 という正確な数が 消費された固定資本が生産物に交付する磨損分の大いさに応 ある。われわれは、この分数を約して生産価格の算定に使用した。ーー・編隼 者。 14 ド k であろう。 じて、相違する。いまや生産価格は、 k 十 100 逆に、平均資本よりも高位な、たとえば 92C 十 8v という さて、ます、社会的平均資本の本源的構成 80C 十 20V ( こ 構成をもっ生産部面を仮定しよう。本源的平均利潤は、こり れは今や 76 、一。ら十 23 ミ v に変化している ) よりも低位な、 ばあいにも 20 である。また再び、全固定資本が年生産物に . たとえば 00 。 + 00 くという構成の資本をと 0 てみよう。簡単入りこみ、回転時間は—およびⅡのばあいと同一と仮定すれ 化のために、全固定資本が磨損分として年生産物に入りこば、商品の生産価格はこのばあいにも 120 である。 み、また、回転時間は—のばあいと同一と仮定すれば、この 一一五 % の労賃昂騰の結果として、同等不変な労働分量につ 資本のばあい、年生産物の生産価格は、労賃の昻騰以前には いての可変資本が 8 から 10 に増大し、したがって商品の費川 50C 十 50V 十 20P Ⅱ 120 であった。労賃が一一五 % だけ昻騰すれ価格が 100 から 102 に増大するが、他方、平均利潤率は一 IO ば、運動させられる同一分量の労働について、可変資本が 50 % から一四 % に低落した。ところで比例関係は 100 【 14 。一マ

I ) 80C 十 20V 十 20m. 目 20 よ . 十 20V である部面においてのみ、商品の生産価格が価値に等 しいであろう。 さ 0 言日 120. 言言Ⅱ 120. 労働の社会的生産力の独自的発展は、特殊的生産部面ごと (I) 90C 十 10V 十 10m. Ⅱ 2096. に程度を異にするのであって、その高低は、一定分量の労働 さ 0 言Ⅱ 120. 言ⅱ 110. によってーーっまり、与えられた労働日のもとでは一定数の III) 70C 十 30V 十 30m. 日 2096. 労働者によってーーー運動させられる生産手段の分量の大いさ 晉さ 0 言Ⅱ 12P 言日 130. に比例し、したがって、一定分量の生産手段にとって必要な だから、資本Ⅱの生産する商品では価値が生産価格よりも 労働の分量の少なさに比例する。だからわれわれは、百分比 小さく、資本Ⅲの商品では生産価格が価値よりも小さく、偶 的にみて社会的平均資本よりも多くの不変資本ーーしたがっ然にも社会的平均構成をもっ生産部門の資本—でのみ、価値 て僅かの可変資本ーーを含む資本を高位な構成の資本と名づと生産価格とが等しいであろう。それはともあれ、これらの 記述を特定のばあいに適用するさい当然に考慮されねばなら ける。逆に、社会的平均資本のばあいにくらべて不変資本が 相対的に小さい範囲を占めて可変資本が大きい範囲を占めるぬことは、技術的構成の相違でなく不変資本の諸要素の単な 資本を、われわれは低位な構成の資本と名づける。最後にわる価値変動が、どの程度までととの比率を一般的平均か れわれは、社会的平均資本の構成と一致する構成をもっ資本ら背離させるかということである。 を平均構成の資本と名づける。社会的平均資本の百分比構成 以上の展開によって、たしかに、商品の費用価格の規定に が 80C 十 20V であるならは、 90C 十 10 くという資本は社会的かんし一つの修正が生じている。最初には、一商品の費用価 平均以上であり、 70C 十 30V という資本は社会的平均以下で格はその商品の生産中に消費された諸商品の価値に等しい ある。一般的にいえば、社会的平均資本の構成が mc 十 n くでと仮定された。しかるに一商品の生産価格は、その商品の買 あって、このおよびが不変量であり、 m 十 n 100 であ手にとっては費用価格であり、したがって、費用価格として れば、 (m + x)c 十 (n—x)v は個別的一資本または一資本群の他の一商品の価格形成に入りこみうる。商品の生産価格は価 高位な構成を代表し、 (m—x)c 十 (n 十 x)v はその低位な構成値から背離しうるから、一商品の費用価格ーーそのうちには を代表する。一年に一度の回転という前提のもとで、平均利他の商品のこうした生産価格が含まれるーーも、その商品の 潤率の成立後にこれらの資本がいかに機能するかは、つぎの総価値のうち、その商品に入りこむ生産手段の価値によって 概観ーーここでは、—は平均構成をあらわし、したがって平形成される部分以上または以下でありうる。費用価格の意義 均利潤率は一一〇 % であるーーによって示される。 のこの修正を想いだすこと、したがって、ある特殊的生産部

このばあいには、前の例を顯倒して、Ⅱのばあいを最初の資 だが、労賃が同等不変だという前提をすてて、可変資本が 20 から 30 に増加したのは労賃が一一分の一だけ騰貴したから本とし、Ⅱから—に移行するだけでよい。すると、 ) 90C 十 30V 十 15m が転化して、 だと説明するならば、まったく違った場合が生ずる。同一数 この I) 100C 十 20V 十 10m となるが、しかも明らかに、 の労働者ーーたとえば二〇人の労働者ーーが、同一または僅 かしか減少しない生産手段で労働をつづける。労働日を不変転置によっては、双方の利潤率とその相互関係とを規制する たとえば一〇時間 とすれば、総価値生産物も不変で諸条件はちっとも変更されない。 不変資本が増加しながら使用労働者が三分の一だけ減少す あり、従来どおり 30 である。しかしこの 30 は、投下可変 資本 30 を填補するために残らす使用される。剰余価値は消るのでが 30 から 20 に減少するばあい、 これは近代 減するであろう。しかるに前提によれば剰余価値率は不変で的産業の正常なばあい、すなわち、労働の生産性が増加し、 あって、—におけると同様に依然として五〇 % である。こう より多量の生産手段がより少数の労働者によって使いこなさ したことが可能なのは、労働日が一一分の一だけ延長されて一れるばあいである。この運動が、同時に生ずる利潤率低落と 五時間に増加するばあいだけである。このばあいには、一一〇必然的に結びついていることは、この第一二部第一二篇で明らか 人の労働者が一五時間に総価値 45 を生産して、つぎのすべ にされるであろう。 ての条件が充たされるであろう。 だが、同数の労働者がより低い賃銀で使用されるのでが (I) 90C 十 30V 十 15m ~ C Ⅱ 120. m 、日 509P p 、 12 一一も 6 30 から 20 に減少するばあいには、労働日を不変とすれば、 このばあいには、一一〇人の労働者は、—のばあいよりも多総価値生産物は従来どおり 30V 十 15m Ⅱ 45 であろう。が くの労働手段、すなわち道具・機械などを要しない。ただ、 20 に減少するから剰余価値が 25 に増加し、剰余価値率が五 原料または補助材料が一一分の一だけ増加されねばならぬであ〇 % から一一一五 % に増加するであろうが、これは前提に反す ろう。だから、これらの材料の価格が下落すれば、われわれ間るであろう。われわれのばあいの条件の内部にとどまるため の前提のもとでの—からⅡへの移行は、個々の資本にとって には、剰余価値がーー , 剰余価値率が五〇 % だから , ーーーなしろ も、経済的にとっくに許されているであろう。そして資本家 10 に減少し、したがって総価値生産物が 45 から 30 に減少 は、じぶんの不変資本の価値減少によってこうむったであろ せねばならぬのであって、こうしたことが可能なのは、労働 う自分の損失を、利潤増加によって少なくとも幾らか償われ日が三分の一だけ短縮されるからにすぎない。そのばあいに るであろう。 は、前のばあいと同じくつぎのようになる。 つぎに、可変資本が増加しないで減少すると仮定しよう。 100C 十 20V 十 10m ~ m 、日 5096 》爻Ⅱ 8 一一。 96

するばあいには 20VX1.4 ーく一 m 、ー 18 + 1.4 ー 71377 であり、ーか またはすべてのものの相違に、還元される。 らⅢに移行するばあいには 20V + 1.25 Ⅱ 16V m 、Ⅱ 18 XI. 25 Ⅱ 125 で ある。この誤りは、エンゲルスが自分でこの算例を仕上げなかったこと ( 一 第三節、および O が可変なばあい 一頁上段参照 ) に原因するのであろう。算例の誤りが叙述の理論的内容に影 響しないことはいうまでもない ーー訳者。 * 初版では三〔小見出し〕になっている。ーー・・・・編集者。 (=) 、 ' ととがやはり反対の方向に変動するが、双方の このばあいは、なんら新たな観点を呈示しないのであっ 変動の大いさが同じでないばあい。このばあいには、か て、 E が可変なばあいたる第一一節で与えられた一般的範式に か、いずれかの変動の方が甚だしい よって片づけられる。 I ) 80C 十 20V 十 20m m 、日 100 ) 6, p 、 2096 (I) 72C 十 28 く十 20m 一 m 、 H71 。一 796. 爻 H2096 だから、剰余価値率の量的変動が利潤率に及ぼす影響はっ III) 84C 十 16V 十 20m m 、Ⅱ 125 よ , 玄日 2096 ぎの五つの場合となる。 >-* では、 20V をもって 40 の価値生産物がえられ、Ⅱでは、 ( 一 ) 、一 0 が不変なばあいには、′がと同じ割合で増加 28V をもって 48 の価値生産物がえられ、Ⅲでは、 16V をもっ て 36 の価値生産物がえられる。賃銀と同じように価値生産または減少する。 80C 十 20 く十 20m m 、Ⅱ 10096 》 p 、 u2096 係物も変動した。だが価値生産物の変動は、遂行された労働分 80C 十 20V 十 10m 「 m 、日 5096. p 、 H1096 量の変動を、つまり労働者数か労働時間か労働強度かの、ま 100 よ【 50 よⅡ 20 【 1096 対たはこれら三者の二つ以上のものの、変動を意味する。 ( 一 l) 、 >IO がと同じ方向に変動するばあい、すなわち (o) 、ととが同じ方向に変動するばあい。このばあい が増加すれば増加し、が減少すれば減少するばあいには、 価には一方が他方の影響を強める。 ′がよりも大きい割合で増加または減少する。 90C 十 10V 十 10m m 、 1009 p 、Ⅱ 10 ゞ の 80C 十 20V 十 10m ~ m 、日 509 p 、 H10 ゞ 80C 十 20V 十 30m m 、日 15096 》 p 、日 309 、 6 70C 十 30V 十 20m 一 m 、日 66 。 /30/ 爻日 2096 92C 十 8v 十 6m; m 、 = 75 よ p 、Ⅱ 696 509 : 66 。一 396 △ 10 よ】 2096 章このばあいにも、三つの価値生産物は相違して、 20 、 50 、 * ^ という記号は、ここでは、 50 から 602 、 3 への変動は・ 10 から 20 への 第および 14 である。そして、それそれのばあいの労働分量の 変動よりも比率的に小さいことを意味する。つぎの ( 三 ) の範式における > 大いさにおけるこの相違は、やはり、労働者数か労働時間か という記号は、この反対を意味する。ーー編集者。 労働強度かの相違に、または、これら三つの要因の二つ以上 (lll) 、一 O がと反対の方向に、しかしより小さい割合で

変動するばあいには、 ' はよりも小さい割合で増加または個同一の資本にあっては、または同じ国における二つの資本 減少する。 にあっては、きわめて例外的にしか生じえない。たとえば、 80C 十 20V 十 10m m 、 = 5096. p 、Ⅱ 10 ゞ つぎのような一資本をとって見よう。 90C 十 10V 十 15m 一 m 、日 1509 p 、日 1596 80C 十 20V 十 20m C=IOO, m 、ⅱ 1009 p 、日 2096 5096 【 15096V1096 】 1596 そして労賃が下落して、同数の労働者が、 20V でなく 16V で ( 四 ) 、一 0 がと反対の方向に、かっよりも大きい割合 えられるようになった、と仮定しよう。このばあいには、ほ で変動するばあいには、はが減少しても増加し、また かの諸関係が不変ならば、 4v が遊離されてつぎのようにな る。 が増加しても減少する。 80C 十 20V 十 20m m 、Ⅱ 1009 て、Ⅱ 2096 80C 十 16V 十 24m C 日 99 m 、日 150 よ》 p 、Ⅱ 25 90C 十 10V 十 15m m 、Ⅱ 1509 玄日 1596 ところで、′が前と同じく一一〇 % であるためには、総資本 つまり、は一〇〇 % から一五〇 % に増加し、′は一一〇 % が 120 に、つまり不変資本が 104 に、増加せねばならぬで から一五 % に減少した。 あろう。 ( 五 ) 、最後に、がと反対の方向に、しかし全く同じ 104C 十 16 く十 24m C ⅱ 120 , m 、Ⅱ 1509P p 、 H2096 割合で大いさを変するばあいには、′はが増加または減少 こうしたことが可能なのは、ただ、賃銀の下落と同時に、 しても不変である。 資本構成のこうした変動を必要とするような労働生産性の変 この最後のばあいだけは、なお多少の論究を要する。一個動が生ずるばあい、あるいはまた、不変資本の貨幣価値が 同一の剰余価値率が甚だしく相違する諸利潤率となって現わ 80 から 104 に増加するばあい、要するに、諸条件が偶然に れることは、一 O が変動するもろもろの場合についてすでにそろう例外的なばあいだけである。事実上、したがってま 見たところであるが、ここにわれわれが見るのは、甚だしく た >IO の変動を同時に生じないような E の変動は、まった 相違する諸剰余価値率が一個同一の利潤率の基礎に横たわり く限定された事情のもとでのみ、すなわち、固定資本と労働 うることである。だが、 E が不変なばあいには、 O にたいすだけが充用されて労働対象は自然によって提供されるような るの比率のどんな任意の変動でも利潤率の相違を生ずるに産業部門でのみ、考えることができる。 充分であったが、が量的に変動するばあいには、利潤率が だが、二か国の利潤率を比較するばあいには、趣きが異な 同一不変であるためには、の変動に正確に照応する一 o のる。このばあいには、同一利潤率が、事実上たいてい相異な 逆の量的変動が生じなければならない。 こうした場合は、一 る剰余価値率を表現する。

るか高くなるかに正確に比例して、高くなるか低くなるであ ろう [ と。 ( マカロック編『・リカード著作集』一八五二 年、『経済学原理』第一章第三節、一八頁〔岩波文庫版、上、一一 九頁〕。 ) または第二に、 労働の強度が異なるばあい。このばあ いには、たとえば一一〇人の労働者が、同一労働手段をもっ て、毎日一〇労働時間に、一定の商品を—では 30 単位、Ⅱ くり、その各単位は、消費 では 40 単位、Ⅲでは 60 単位っ された生産手段の価値のほかに新価値 1 ポンドをあらわす。 どのばあいにも 20 単位Ⅱ 20 ポンドは労賃を填補するのであ るから、剰余価値として残るのは、—では 10 単位日 10 ポン ド、Ⅱでは 20 単位日 20 ポンド、Ⅲでは 40 単位Ⅱ 40 ポンド である。 労働日が長さを異にするばあい。一一〇 または第一二に、 人の労働者が、同等な強度で、毎日、—では九時間、Ⅱでは 一二時間、Ⅲでは一八時間、労働すれば、その総生産物の比 30 【 40 【 60 は 9 【 12 【 18 に等しく、しかも賃銀はどのばあ いにも 20 であるから、剰余価値として残るのは、やはり、 10 、 20 、および 40 である。 だから、剰余価値率の高さにたいし、したがってまた 利潤率にたいして、労賃の騰貴 一 O が不変なばあいには または下落は、逆の方向に影響し、労働強度の増加または減 少、および労働時間の延長または短縮は、同じ方向に影響す る。 = およびが可変で O が不変なばあい このばあいには、、 —m V 冖 m 1V1 P 【 P l=m m 】 ml という比例が妥当する。 利潤率間の比は、それそれの剰余価値量間の比に等しい 可変資本が同等不変なばあいの剰余価値率の変動は、価値 生産物の大いさおよび分配における変動を意味するであろ う。と ' との同時的変動もやはりつねに価値生産物の分配 の変動を含むが、必すしも、価値生産物の量的変動を含まな つぎの三つのばあいがありうる。 ( ) 、ととが反対の方向に、しかし同じ大いさだけ変 動するばあい。たとえば、 80C 十 20V 十 10m m 、 = 5096 》 p 、日 1096 90C 十 10V 十 20m 一 m 、ⅱ 200 ゞ . p 、Ⅱ 209 、 6 どちらのばあいにも、価値生産物は同等であり、したがっ て遂行された労働分量も同等であって、 20V 十 10m Ⅱ 10V 十 20m Ⅱ 30 である。区別はただ、第一のばあいには 20 が賃銀 に支払われて 10 が剰余価値として残るが、第二のばあいに は賃銀は 10 にすぎず、したがって剰余価値が 20 となる、 ということだけである。これは、およびが同時に変動し ながら、労働者数、労働強度、および労働日の長さが不変な 唯一のばあいである。 * この算例は次項 (=) のそれと入り違っている。というのは、ここでは ととの変動の大いさ ( 変動率 ) が相違するが、 (-0) の算例ではそれが 同一だからである。すなわち、それは、つぎの (=) では、—からⅡに移行

たっ資本の有機的構成を、われわれは 80C 十 20V という範式 このばあいには、生産部面が相違すれば、労働の搾取は均 によって表現する。さらに、比較にさいし、不変の剰余価値等であっても、利潤率は、資本の有機的構成の相違に照応し て甚だしく相違する。 率、しかも何か任意の率、たとえば一〇〇 % が仮定される。 だから 80C 十 20V という資本は剰余価値 20m を生みだすので この五部面に投下された資本の総額は 500 、これらの資本 によって生産された剰余価値の総額は 110 、これらの資本に あって、これは、総資本を基準とすれば一一〇 % の利潤率をな よって生産された諸商品の総価値は 610 である。もしわれわ 形す。ところで、この資本の生産物の現実的価値の大いさは、 の不変資本中の固定部分の大いさに、そして、そのうちの幾られが、この 500 は一個の資本であり、そのうち—ーはさま 格が磨損分として生産物に入りこみ幾らが入りこまないかに、 ざまな部分をなすにすぎぬと見なすならば ( たとえば、ある 産依存する。だがこの事情は、利潤率冫 ことっては、したがって木綿工場のさまざまな細部門、すなわち梳棉室、前紡室、精 の当面の研究にとっては全くどうでもよいことだから、簡単化紡室および織布室には、可変資本と不変資本とのさまざまな 価のために、不変資本はつねに一様に全部がその資本の年生産比率が実存するのであって、全工場についての平均比率はこ 畆物に入りこむものと仮定される。さらに、相異なる生産部面れから計算してみなければならぬ、というように ) 、まず第 成における資本は、その可変部分の大いさに比例して、年々同一に、資本 500 の平均構成は 390C 十 110V 、すなわち百分片 の等量の剰余価値を実現するものと仮定される。だから、回転では 78C 十 22V であろう。各資本 100 を総資本の五分の一に 率時間の相違がこの関係でひきおこしうる区別はしばらく度外すぎぬものと見なすならば、その構成は右の平均構成 78C 十 22V であろう。同様に、各 100 には平均剰余価値として 22 視される。この点は後段で取扱われる。 が帰属するであろう。だから利潤の平均率は 2296 であり、 平五つの異なる生産部面をとって、そこに投下される資本の 最後に、 500 によって生産された総生産物の各五分の一の価 率有機的構成がつぎのようにそれぞれ相違するものとしよう。 格は 122 であろう。だから、投下総資本の各五分の一の生産 暑ま言言纛物は 122 で売られねばならぬであろう。 20 120 とはいえ、まったく誤った結論に到達しないためには、費 I . 80C 十 20V 18 20 や、 30 130 18 用価格は必ずしも 100 ではないと見ることが必要である。 九 ll. 70C 十 30 く 140 第 111. 60C 十 40Y 18 40 〔有機的構成が〕 80C 十 20V であって、剰余価値率が一〇〇 % 15 115 IV. 85C 十 15V だとすれば、資本 Iu100 によって生産される商品の総価値 5 105 V. 95C 十 5v は、不変資本全部が年生産に入りこむものとすれば、 80C 十