という商品価値は、労働者・資本家および土地所有者が、労土地所有者とのあいだに分配されるであろう。最後に、不変 賃・利潤および地代という収入形態でこの価値から引出しう資本の価値は依然として不変であり、投下可変資本のに値は る配当のための限界をなす。 増加したのであるから、減少した剰余価値がさらにいっそう 同じ有機的構成をもつ一資本、すなわち、充用される生き減少した総利潤率ーーというのは、ここでは、投下資本ぜん た労働力と、運動させられる不変資本との比率が同じである において たいにたいする総剰余価値の比率のことである 一資本が、不変資本 400 を運動させる同じ労働力に、 100 ポ 自らを表現するであろう。 ンドでなく 150 ポンドを支払うことを余儀なくされたとしょ 労賃の価値や利潤の率や地代の率における変動は、これら う。さらに、利潤と地代とは相異なる比率で剰余価値の分配の部分間の比率を調整する法則の作用がどうあろうとも、あ にあすかるとしよう。可変資本】 50 ポンドが、以前の可変資らたに創造された商品価値 250 によって措定される限界内で 本 100 ポンドと同じ労働分量を運動させるものと前提された のみ連動しうるであろう。地代が独占価格にもとづく場合にⅱ のだから、あらたに生産された価値はあいかわらず 250 であのみ例外が生するであろう。このことは、法則を変化させな り、総生産物の価値はあいかわらず 650 であろうが、そうだ いで、考察を複雑化するだけであろう。というのは、このば とすれば、 400C 十 150V 十 100m となるであろう。そしてこのあいにわれわれが生産物そのものだけを考察すれば、剰余価 100m は、たとえば 450 十 550 ←に分かれるであ値の分割が相違するだけであり、また、ほかの諸商品にたい ろう。あらたに生産された総価値が労賃・利潤および地代にするこの生産物の相対的価値を考察すれば、剰余価値の一部 分配される比率は甚だしく相違するであろう。同様に、投下分がほかの諸商品からこの独自な商品に移譲されるという相 総資本の大いさも・ーーそれが運動させる労働の総分量は同じ違が生ずるにすぎぬであろう。 にすぎぬとはいえーーー相違するであろう。投下資本にたい 要約しよう。 0 、リ崗よ「、ロ % 、地代は一〇 % となるで し、労賃は二七 / % 不ーノ″ 0 さ 0 言 ま『蹂一ま あろう。だから、総剰余価値は一八 % 強であろう。 】 400C 十 100V 十 150m Ⅱ 650 250 150 30 労賃勗騰の結果として、総労働中の不払部分が変動し、そ い D 【 400C 十 150 く十 18m Ⅱ 650 250 き。 /3 18 。】 れにつれて剰余価値が変動するであろう。労働者は、一〇時 * 初版では 661A 。ーー編集者。 間労働日のばあいには、六時間を自分のために、わずか四時 間を資本家のために労働することになろう。利潤と地代との 第一に、剰余価値はこれまでの額の三分の一だけ、 150 か 比率、も相違し、減少した剰余価値が変動した比率で資本家と ら 100 に減少する。利潤率は三分の一強だけ、三〇 % から一

八 % に減少する。というのは、減少した剰余価値が、増加しけとるからでなく、労働者が彼じしんの労働のより大きな部 分を受けとるのは労働の生産性が減少したからだとすれば、 た投下総資本にもとづいて計算されねばならぬからである。 だが利潤率は、け 0 して剰余価値率と同じ比率では減少しな事態は趣きを異にするであろう。このばあいには、同じ労働 がもって自らを表示する総 支払労働プラス不払労働 い。剰余価値率は剏からに、つまり一五〇 % から六 六 % に減少するが、利潤率の方は「から 8 一訒に、すな価値は同一不変であろう。だが、この労働分量がも「て自ら わち = 一〇 % から一八 % にしか減少しない。つまり利潤率のを表示する生産物の分量は減少し、したが 0 て生産物の各可 除部分の価格は騰貴するであろう。というのは、各部分がよ 減少比率は、剰余価値分量のそれよりも大きいが、剰余価値 り多くの労働を表示するからである。昻騰した労賃 150 は、 率のそれよりも小さい。さらに、あいかわらず同じ労働量が 投下資本は可変的成分の増加の結果以前の労賃さ 0 よりも多くの生産物を表示しはしないであろ 充用されるならば、 として増大したにもかかわらすーー生産物の価値ならびに分う。減少した剰余価値】 00 は、もはや、以前にくらべて三分 こ 100 で表示された使用価 の二の生産物を、すなわち、以前冫 量は同一不変であることがわかる。投下資本のこの増大は、 もちろん、新事業を開始する資本家には手痛いであろう。だ値の分量の六六 % を、表示するにすぎぬであろう。このば が、再生産のぜんたいを考察すれば、可変資本の増加なるもあいには、この生産物が不変資本に入りこむかぎりは、不変 のは、新追加労働によ 0 て新たに創造された価値のより大き資本も高価となるであろう。だが、これは労賃昻騰の結果で な部分が労賃に、したが「てさしあたり剰余価値および剰余はなく、労賃の昻騰こそ、商品昻騰の結果であり、同一分量 の労働の生産性減少の結果であろう。このばあいには、労賃 生産物にでなく可変資本に、転形されること以外には何も意 の騰貴が生産物を高価ならしめるかのような仮象が生する。 味しない。だから生産物の価値は同一不変である。というの だが、労賃の騰貴は、このばあいには原因ではなく、労働の は、それは一方では不変資本価値Ⅱ 400 によって限され、 仮 他方では、新追加労働がも 0 て自らを表示する数字 200 によ生産性減少による商品の価値変動の結果である。 の これに反し、その他の事情が同等なばあい、つまり、同一 竸って倒限されているからである。しかるにこの両者は依然と 章して不変である。この生産物は、それ自身がふたたび不変資分量の充用労働があいかわらず 0 でみずからを表示するば あいに、これによって充用される生産手段の価値が増加また 五本に入りこむかぎりでは、あいかわらず、同じ価値量におい 第 て同等分量の使用価値を表示するであろう。つまり、同一分は減少すれば、同一分量の生産物の価値が同じ大いさだけ増 加または減少するであろう。 450C 十 100V 十】 50m ならば、生 量の不変資本諸要素は同一価値を保持するであろう。労賃が 増加するのは労働者が彼じしんの労働のより大きな部分を受産物価値は以前の 600 にたいし 700 であるが、 350C 十さ ov 十 912

入の貨幣形態として登場するばあいには、むしろ本来の流通額、ーーーこれらのものが、どちらのばあいにも、流通する貨 手段 ( 鋳貨、購買手段 ) として機能することが多い。という幣すなわち通貨の分量を規定する。こうして機能する貨幣が のは、これらの購買および販売は分散して行なわれるからで支払者または受領者にとって資本をあらわすか収入をあらわ あり、また、収入支出者の多数をなす労働者は信用で買うこすかは、どうでもよいことであり、事態を絶対に変化させな とが相対的にはほとんどできないからである。他方、流通手 。この貨幣の分量は、単純に、購買Ⅱおよび支払手段とし 段が資本の貨幣形態をなす商業世界の交易においては、部分てのその機能によって規定される。 的には集積のゆえに、部分的には優勢な信用制度のゆえに、 (lll) 、双方の機能でーーしたがって再生産過程の双方の部 貨幣は主として支払手段として機能する。だが、支払手段と面でーー流通する流通手段の分量の相対的比率にかんする問 しての貨幣と、購買手段 ( 流通手段 ) としての貨幣との区別題について。双方の流通部面には、ある内的関連がある。と は、貨幣そのものに属する区別づけであって、貨幣と資本と いうのは、一方では、支出されるべき収入の分量は消費の範 の区別ではない。小売業ではむしろ銅貨や銀貨が流通し、卸囲を表現し、他方では、生産および商業において流通する資 売業ではむしろ金貨が流通するからといって、一方の銀・銅 本分量の大いさは再生産過程の範囲および速度を表現するか 貨と他方の金貨との区別は、流通手段と資本との区別ではな らである。それにもかかわらず、同じ事情が、双方の機能ま たは部面で流通する貨幣量にたいしては、すなわちイギリス いっしょにした双方の機能で流通する貨幣の量にか人が銀行用語でいうサーキ = レーション ( 流通手段 ) の量に んする問題の混入について。貨幣が購入手段としてであれ支たいしては、相異なる作用をなし、また逆の方向にさえ作用 払手段としてであれ流通するかぎりでは、 双方の部面のする。そしてこのことは、流通手段と資本とにかんするトウ どちらにおいてであるかをとわず、またその機能が収入の実 ークの馬鹿げた区別のあらたな誘因をなす。通貨主義者諸君 現であるか資本の実現であるかに係わりなく、ーー貨幣の流が二つの別々の事柄を混同するという事情は、これらの事柄 通量については、さきに第一部第三章第一一節 (-Q) で単純なを概念的区別として叙述するための理由ではけっしてない。 商品流通を考察したさいに展開された諸法則が当てはまる。 繁栄期、再生産過程の大膨脹・加速・躍動期には、労働者 流通速度、つまり同一貨幣片によって与えられた期間に購買 たちは完全に就業している。たいていはまた、賃銀の昻騰が ーおよび支払手段としての同一機能が反復される度数、同時生じ、商業循環上の他の諸時期における平均水準以下への賃 に行なわれる売買または諸支払の分量、流通する諸商品の価銀低落をいくらか相殺する。同時に資本家たちの収入もい 格総額、最後には、同時に決済されるべきもろもろの支払差じるしく増大する。消費が一般的に増加する。物価も通例、

せはしない。 これは、差額地代Ⅱに独自な現象であって、差べきであろう。 額地代Ⅱを差額地代—から区別づけるものである。追加の諸 ここでわれわれが超過生産物を云々するばあいには、それ 資本が、時間的にあいついで同じ諸土地にでなく、空間的に はつねに、生産物のうち、超過利潤をあらわす可除部分の意 あいならんで照応的な質の新たな追加的諸土地に投下される味に解すべきである。ほかのばあいには、われわれは、剰余 とすれば、総地代の分量は増大し、またーーさきに明らかに生産物または超過生産物という言葉を、総剰余価値をあらわ されたようにーーー総耕作面積の平均地代も増大するであろうす生産物部分の意味に解し、また場合によっては、平均利潤 が、エーカーあたりの地代の高は増大しないであろう。総生をあらわす生産物部分の意味に解する。この言葉が、地代を 産および超過生産物の分量および価値が考察されるかぎりで生む資本のばあいに受けとる独自な意味は、さきに明らかに は結果は同等不変であっても、より狭い地面での資本の集積されたように、もろもろの誤解を生ぜしめるものである。 はエーカーあたりの地代の高を発展させるが、同じ事情のも とでは、より広い面積への資本の分散はーーその他の事情が 第四一一章差額地代Ⅱーーー第一一例、 同等不変ならば こうした作用を生じない。だが、資本倒 生産価格が低落する場合 的生産様式が発展すればするほど、同じ地面での資本の集積 もますます発展し、したがって、エーカーあたりで計算され た地代がますます増加する。だから、もし二つの国があって、 生産価格は、資本の追加的諸投下の生産性の率が同等不変 そこでは、生産価格が同一であり、土地種類の差等も同一でなばあい、低落するばあい、または増大するばあいに、低落 しうる。 あり、同じ分量の資本がーーーといっても、一方の国ではむし ろ限られた土地面積での継起的投資の形態で、他方の国では むしろ広い面積での並列的投資の形態で、投下されているも 追加的資本投下の生産性が同等不変な場合 のとすれば、その二つの国における地代の分量は同じであっ ても、エ 1 カーあたりの地代、したがって土地価格は、第一 だからこの場合は、相異なる諸土地種類において、そのそ の国ではより高く、第二の国ではより低いであろう。だかられそれの質に照応して、そこに投下される資本とおなじ割合 この場合には、地代の高における差異は、諸土地種類の自然で生産物が増大する、ということを内蔵する。このことは、 的豊饒度の差異からも、充用労働の分量の差異からも説明す諸土地種類の差等が同等不変なばあいには、資本投下の増大 べきではなく、もつばら、資本投下の方式の差異から説明すに比例する超過生産物の増大をふくむ。だからこの場合は、

いう相異なる収入諸形態への分化および分解は、価値そのも者は彼の日労働のうち平均六時間を自分じしんのために労働 のの限界ーーこれらの相異なる範疇間に分配される価値総額せねばならない。彼の労働力の現実的価値はこの肉体的最低 をなんら変化させないのであって、それはあたかも、こ限から背離する。それは、気候風土や社会的発展の状態やに れらの個々の部分相互間の比率の変動が諸部分の総額ーーこ応じて相違する。それは、肉体的慾望に依存するばかりでな の与えられた価値量ーーを変化させえないのと同じである。 く、歴史的に発展した社会的慾望ーーこれは第一一の自然とな 与えられた数 100 は、 50 十 50 に分かれても、 20 十 70 十 10 に るーー・にも依存する。だが、どの国でも、ある与えられた時 分かれても、 40 十 30 + 30 に分かれても、依然として同一不変代には、この調整的な平均労賃はある与えられた大いさであ である。生産物価値のうちこれらの収入に分かれる部分は、 る。だから、残りの諸収入ぜんたいの価値には限界がある。 資本価値の不変部分とまったく同じように、商隨の価値によ この価値はつねに、総労働日 ( これは、社会的総資本によっ って、すなわち、そのときどきに商品に対象化される労働の て運動させられる総労働分量を包括するから、このばあいに 分量によって、規定されている。だから第一に、商品価値の は平均労働日と一致する ) がもって自らを体化する価値、マ うち労賃・利潤および地代に分配される分量が、つまりこの イナス、労賃において自らを体化する価値部分、に等しい 商品の価値諸部分の総額の絶対的限界が、与えられている。 だから、この価値の限界は、不払労働がもって自らを表現す 第二に、個々の範疇そのものについていえば、その平均的で る価値の限界によって、すなわちこの不払労働の分量によっ 調整的な限界も与えられている。労賃はこの限界づけの基礎て、与えられている。労働日のうち、労働者が彼の賃銀の価 をなす。労賃は一面からみれば自然法則によって調整されて値の再生産に要する部分が、彼の賃銀の肉体的最低限をその いる。その最低限界は、労働者がその労働力を維持し再生産最後の限界とするものとすれば、労働日のうち、彼の剰余労 働がもって自らを表示する他方の部分は、したがってまた剰 象するために得なければならぬ生活手段の肉体的最低限によっ 余価値を表現する価値部分は、労働日の肉体的最高限を、す のて、つまり、一定分量の諸商品によって、与えられている。 なわち、労働者が彼の労働力の維持および再生産にあたって 竸これらの商品の価値は、その再生産に必要な労働時間によっ 総じて提供しうる日々の労働時間の総分量を、その限界とす 章て、つまり、生産手段にあらたに追加される労働のうち 五あるいはまた労働日のうちーー・労働者がこれらの必要生活手る。ここでの考察では、年々あらたに追加される総労働がも 第 って自らを表示する価値の分配が問題だから、労働日はここ 段の価値の等価を生産および再生産するに要する部分によっ て、規定されている。たとえば、労働者の平均的な日々の生では、それが肉体的最高限からどれだけ背離するかしないか に係わりなく、不変量と見なされえ、また不変量として前提 活手段が、価値からみて六時間の平均労働だとすれば、労働

の価値は商品に含まれる労働分量によって規定されるが、労代という諸価値量から構成され、したがって * 、、 N は、 賃の価値は必要生活手段の価格によって規定されており、労それそれそれだけで自立的に与えられ規定されているのであ って、これらの価値量の総額・ー - ーこれは一〇〇より小さいこ 賃をこえる価値の超過分は利潤と地代を形成する、と。 諸商品の価値からそれらの生産中に消費された生産手段のとも大きいこともありうるーーから、つまりこれらの商品価 価値を控除したものの分裂。商品生産物に対象化された労働値形成者の合計から、はじめて商品そのものの価値量が生ず 分量によって規定されるこの与えられた価値分量の、三つのる。この取違えはつぎの理由によって必然である。 第一に。商品の価値諸成分は自立的な諸収入として対応し 成分・・ーーこれらは労賃・利潤および地代として、自立しかっ あうが、これらの収入は、かかるものとして、労働・資本お 相互に独立する収入諸形態という姿態をとる・・・・・ーへの分裂。 この分裂が、資本制的生産の露出した表面では、したがってよび土地という三つの全く相異なる生産要因に連関させられ これにとらわれた当事者たちの考えでは、逆立ちしてあらわており、したがってこれらの生産要因から発生するかに見え るからである。労働力の所有、資本の所有、土地の所有は、 れる。 ある任意の商品の総価値は三〇〇、そのうち一一〇〇は、そこれらの相異なる商品価値諸成分を、このそれぞれの所有者 の商品の生産中に消費された生産手段または不変資本諸要素に帰属させ、したがってそれらを彼らにとっての収入に転形 させる原因である。だが価値は、収入への転形から発生する の価値だとしよう。すると残りは、この商品の生産過程でこ のではなく、それが収入に転形され収人の姿態をとりうる前 の商品に追加された新価値の総額としての一〇〇である。こ に定在しなければならない。 これらの三部分の相対的大いさ の新価値一〇〇は、三つの収入形態への分割のために自由に されうる全部である。労賃を、利潤を、地代をとすれの規定はたがいに相異なる種類の法則にしたがい、商品その ものの価値とのその関連、およびこの価値によるその制限は ば、十十の総額は、この場合にはつねに一〇〇であろ けっして表面にはあらわれないから、この逆立ちの仮象はま う。しかるにこれが、産業家や商人や銀行業者の考えでは、 すます根づよくならざるをえない。 また俗流経済学者の考えでも、まったく違ったことになる。 第二に。すでに見たように、労賃の一般的な騰貴または下 彼らにとっては、商品の価値からその商品の生産に消費され た生産手段の価値を控除したものは与えられたもの日一〇〇落は、その他の事情が同等ならば、反対の方向への一般的利 であって、この一〇〇がついで、、、に分割されるの潤率の運動を生みだすことによって、相異なる諸商品の生産 価格をその生産部面における資本の平均構成に応じて変動さ ではない。そうでなく、商品の価格は簡単に、商品の価値か 一方を騰貴させ、他方を下落させる。だから、こ ら独立しかっ相互に独立して規定される労賃・利潤および地せる、

品価値の均等化を妨害して絶対地代を取得するならば、このう。その商品は労賃を労働力の価値以下に圧下することもあ 絶対地代は、土地生産物の価値が生産価格をこえる超過分に りうるが、それは、労賃がその肉体的最低限の限界をこえて よって、つまり、土地生産物に含まれている剰余価値が、一 いる限りでのみである。このばあいには独占価格は、現実労 般的利潤率によって諸資本に帰属する利潤率をこえる超過分賃 ( すなわち、労働者が同一分量の労働によって受けとる諸 によって、限界づけられている。そのばあいには、この差額使用価値の分量 ) および他の資本家たちの利潤の控除によっ が地代の限界をなすのであって、地代はあいかわらす、与え て支払われるであろう。独占価格が商品価格の正常的調整に られた・商品中に含まれている・剰余価値の一定部分をなす影響をおよぼす限界は、かたく規定された、正確に計算され にすぎない。 うるものであろう。 だから、あらたに追加された・総じて諸収入に分解されう 初版では「各労働日」。マルクスの原稿にもとづいて訂正。ーー編集 者。 る・商品価値の分割が、必要労働と剰余労働ーー労賃と剰余 * * 「利潤」の誤りであろう。ーー訳者。 価値ーーの比率のうちに与えられた調整的な限界を見いだす 最後に、さまざまな生産部面における剰余価値の平均利潤のと同じように、利潤と地代とへの剰余価値そのものの分割 への均等化が、人為的または自然的な独占によって、また殊もまた、利潤率の均等化を規制する諸法則のうちにこうした に土地所有の独占によって、妨害されるとしても、したがっ限界を見いだす。利子と企業者利得とへの分裂にあっては、 て、独占によって影響される商品の生産価格をこえ価値をこ平均利潤そのものが、両者を合わせたものの限界をなす。利 えて騰貴する独占価格が可能となるとしても、そのことによ子と企業者利得とは、平均利潤によって与えられる価値量の っては、商品の価値によって与えられる限界は止揚されない 限界内で分割されねばならず、また、その限界内でのみ分割 であろう。特定商品の独占価格は、他の商品生産者の利潤の されうる。一定の分割比率は、このばあいには偶然的、すな の一部分を、独占価格をもっ商品に移譲するだけであろう。間 わち、もつばら竸争諸関係によって規定されている。さもな 竸接には、さまざまな生産部面間での剰余価値の分配に場所的ければ、需要と供給との一致は、市場価格の調整的平均価格 章攪乱が生するであろうが、だからといって、この剰余価値そからの背離の止揚・ーーすなわち、競争の影響の止揚ーーに等 五 のものの限界は変動しないであろう。独占価格をもっ商品が しいのであるが、このばあいには競争が唯一の規定者である。 第労働者の必要消費に入りこむとすれば、 労働者が従来ど だが何故か ? けだし、同じ生産要因たる資本が、それに帰 おり労働力の価値を支払ってもらうばあいにはーーその商品属する剰余価値部分を、同じ生産要因の一一人の所有者間に分 は労賃を騰貴させ、したがって剰余価値を減少させるであろ 割せねばならぬからである。だが、このばあい、平均利潤分

税として、部分的には古い契約によって永久化された珍物と法が干渉しえたところでは、暴力的に不合理として廃棄され して、中世の自然経済から、しかも、まったく資本制的生産たということ、これである。だが第一一に、それは、資本制的 様式の諸条件と矛盾しつつ、現代までったわってきたという生産様式の基礎上で存続したばあいには、貨幣地代が中世的 に扮装された表現いがいの何ものでもなく、またありえなか 事情 , ・・・ーに根ざしている。そのために、地代は農業生産物の 価格からでなくその分量から、つまり、社会的諸関係からで 一クオーターの小麦がたとえば四〇シリングだとしょ なく土地から生ずる、という外観が生ずる。すでに以前に明う。この一クオーターのうち、一部分は、一クオーターに含 らかにしたように、剰余価値は超過生産物となってあらわれまれている労賃を填補せねばならす、この労賃をあらたに投 るとはいえ、その逆に、生産物の分量のたんなる増加という下しうるために売られねばならない。さらに、一部分は、一 意味での超過生産物が剰余価値をあらわすわけではない。そクオーターにかかる租税部分を支払うために売られねばなら れは価値のマイナスをあらわしうる。でなければ、綿業は一 ない。種子や、肥料そのものの一部分は、資本制的生産様式 八六〇年には、一八四〇年にくらべて、ひじような剰余価値およびそれにつれて社会的分業が発展しているばあいには商 をーー糸の価格は逆に下落したのにーー・あらわしたはずであ品として再生産に入りこむのであり、したがって、填補する る。地代が一連の凶作の結果として非常に増大しうるのは、 ためには買われねばならない。そして、そのための貨幣を提 穀物の価格が騰貴するからである、 といっても、この超供するためには、さらに、その一クオーターの一部分が売ら 過価値は、騰貴した小麦の絶対的に減少した分量とな「てあれねばならない。種子や肥料が現実に商品として買われる必 らわれるのだが。逆に、一連の豊作の結果として地代が減少要がなく、生産物そのもののうちから現物でとり出されて、 といっても、 しうるのは、価格が下落するからである、 あらたに生産条件としてその生産物の再生産に入りこむかぎ その減少した地代は、安くなった小麦のより大きな分量とな り . で、は、 こうしたことは農耕でのみならず、不変資本を ってあらわれるのだが。さて、さしあたり生産物地代につい 生産する幾多の生産部門でも見られる、 それらは計算貨 て注意すべきは、生産物地代はすぎ去「た生産様式からった幣で表現されて計算に入りこみ、費用価格の成分として控除 わってきた・廃墟として余命をつないでいる・たんなる伝統される。機械類および固定資本一般の磨損は、貨幣で填補さ だということであって、それが資本制的生産様式と矛盾するれねばならない。最後に利潤であるが、これは、現実貨幣ま ということは、つぎのことを見ればわかる。というのは、生 たは計算貨幣で表現された右の諸費用の総額にもとづいて計 産物地代は、私的契約からおのずから消減したということ、 算される。この利潤は、総生産物のうち、その価格によって および、イギリスにおける教会十分一税のばあいのように立規定される一定部分となってあらわれる。そして、そのうえ

芻 割のための一定の合則的な限界はなにも生じないということ この不変部分はすっかり無視されうる。というのは、不変部 が、商品価値の部分としての平均利潤の限界を止揚しないこ分を構成する諸商品の価値も、やはり、労賃・利潤および地 とは、あたかも、一事業の二人の組合員がさまざまな外部的代という諸価値の総和に帰着するだろうからである。すでに 事情に規定されて利潤を不均等に分割するという事情が、こ注意したように、この見解は、こうした不変価値部分の定在 の利潤の限界になんら影響しないのと同様である。 さえも否認する。 だから、商品価値のうち、生産手段の価値にあらたに追加 さらに、およそ価値概念なるものが、この場合にはなくな された労働がもって自らを表示する部分が、諸収入の形態で る、ということも明らかである。残るのは、もう、価格 たがいに自立する諸姿態をとるさまざまな部分に分裂すると特定分量の貨幣が、労働力・資本および土地の所有者たちに しても、そうだからといって、労賃・利潤および地代を、そ支払われるという意味での、価格という表象だけである。だ の合成または総和から商品そのものの調整的価格 (natural : 、貨幣とは何か ? 貨幣は物ではなく、価値の一定の形態 price, prix nécessaire 〔自然価格、必要価格〕 ) が発生する構であり、したがってやはり価値を内蔵する。だから、われわ 成諸要素だと、ーー商品価値から不変価値部分を控除したもれがいいたいのは、一定分量の金銀がかの生産諸要素〔労働 のがこの三部分に分かれる本源的単位ではなく、逆に、この カ・資本および土地〕に支払われるということ、または、それ 三部分それそれの価格は自立的に規定されており、この三つらはこの分量〔の金銀〕に頭の中で等置されるということ、 の独立量の合計から商品の価格がはじめて形成される、とい である。ところが金銀は ( そして啓蒙された経済学者はこの 、つふうに、 見なすべきでは決してない。現実には、商品 認識を誇りとする ) それ自身、他のすべての商品と同じよう 価値は前提された大いさであり、労賃・利潤・地代ーーそれに商品である。だから、金銀の価格も、労賃・利潤および地 らの相互間の相対的大いさがどうあろうともーーの総価値の代によって規定されている。だからわれわれは、労賃・利潤 全体である。かの誤った見解では、労賃・利潤・地代は三つ および地代を、それらは特定分量の金銀と等置されるという の自立する価値量であり、その総量が商品価値量を生産し、 ことによって規定することはできない。というのは、それら 限界づけ、規定する。 〔労賃・利潤および地代〕が、それらの等価としてのこれにおい さしあたり明らかに、労賃・利潤・地代が商品の価格を構て評価されるべき、この金銀の価値は、他ならぬそれら〔労 成するとすれば、このことは、商品価値の不変部分にも、可賃・利潤および地代〕によって、金銀にかかわりなく、すなわ 変資本および剰余価値がもって自らを表示する他の部分にとち、各商品の価値ーーーーこれは、他ならぬかの三者の産物であ 同じように、妥当するであろう。だから、このばあいには、 るーーにかかわりなく、これから規定されるべきだからであ 919

314 をこ町 分量 ) となってあらわれる剰余労働・不払労働であり、このれは不変資本の価値プラス可変資本の価値に等しい 剰余価値はまた、利潤 ( 企業者利得プラス利子 ) および地代える生産された価値超過分、に等しいだけだからである。 利潤および地代の形態に転形された剰余価値の一部分が、 という、上述のさまざまな部分に分かれる。 だから、商品の価値のうち、一日間または一年間に追加さ収入としては消費されないで蓄積に役だっということは、こ こで解決すべき困難にとっては全くどうでもよい。剰余価値 れる労働者たちの総労働が実現される部分総体、この労働が 創造する年生産物の総価値は、労賃の価値、利潤、および地のうち、蓄積元本として貯蓄される部分は、新追加資本の形 代に分かれる。というのは、この総労働は、必要労働 こ成に役だつが、旧資本の填補にはーー・旧資本のうち労働力に れによって労働者は、生産物価値のうち、彼じしんが支払わ投下された成分の填補にも、労働手段に投下された成分の 補にもーー役だたない。だから、ここでは、簡単にするため れる部分っまり労賃を創造するーーと、不払の剰余労働 これによって労働者は、生産物価値のうち、剰余価値をあら に、収入はすっかり個人的消費に入りこむものと仮定されう わして後に利潤と地代に分化する部分を創造する・・ーーとに分る。困難は一一重にあらわれる。一方では。もってこれらの収 かれるからである。この労働いがし冫ー 、こよ、労働者はなんらの入ーー労賃、利潤、地代ーーが消耗されるべき年生産物の価 労働もおこなわす、労賃・利潤・地代という諸形態をとる生値は、そのうちに、年生産物に移った不変資本部分の価値部 産物の総価値し : 、、には、労働者はなんらの価値も創造しな 分に等しい一価値部分をふくむ。年生産物は、労賃に分解す 一年間にあらたに追加される彼の労働のあらわれたる年る価値部分と、利潤および地代に分解する価値部分とのほか 生産物価値は、労賃または可変資本の価値、。フラス、剰余価に、右の価値部分をふくむ。だから年生産物の価値は、日労 値ーーこれはふたたび利潤および地代という諸形態に分かれ賃十利潤十地代十 0 ( この o は不変価値部分をあらわす ) で ある。でよ、、、 るー・・ー・に等しい。 ーし力にして、年々生産される価値ーーこれは労 だから、年生産物の価値のうち労働者が一年間に創造する賃十利潤十地代に等しいだけである・ーー・は、 ( 労賃十利潤十 部分総体は、三つの収入の年々の価値総額たる労賃・利潤お地代 ) 十 o だけの価値ある生産物を買うべきか ? 年々生産 よび地代の価値において、みずからを表現する。だから明ら される価直よ、、、 イ。し力にして、それ自身よりも大きい価値をも かに、年々創造される生産物価値においては、不変資本部分っ生産物を買いうるか ? の価値は再生産されていない。というのは、労賃は、生産に 他方では。われわれが不変資本のうち、生産物に入りこん 投下された可変資本部分の価値に等しいだけであり、地代おでいない部分、したがって、商品の年生産以前と同じく以後 よび利潤は、剰余価値、すなわち、投下資本の総価値 にもーー価値は減少しているとはいえーー存続する部分を度